資源をめぐる問題

生産・消費の不均衡

化石燃料

生産
先進国<途上国
消費
先進国>途上国
不均衡の発生

石油資源をめぐる問題

資源ナショナリズム

石油は、西アジアに多く偏在します(世界の約50%)。
しかし、石油開発には巨額の資本と高度な技術が必要で、西アジアの国々は自力で開発できませんでした。
アメリカ・イギリス・オランダなどの巨大な石油会社 メジャー  国際石油資本 )が、わずかな安い利権料を支払い、石油から得る富を独占しました。
この状況に疑問を感じた産油国では、自国の資源は自国の発展のために使うべきだという考え 資源ナショナリズム が高揚してきました。
イランのように石油の国有化に挑戦した国もありましたが、結局失敗に終わりました。
単独でメジャーに対抗するのは難しいため、産油国同士で次のような組織を結成し、生産量・価格・利益の分配率などの協議・決定をしました。

石油危機

1973年、 石油危機 (第1次)
イスラエルとアラブ諸国の 第4次中東戦争 をきっかけに、産油国側がイスラエル側に立つ国に対して輸出制限を実施し、石油価格の高騰とそれに伴う社会の混乱が発生
1979年、 石油危機 (第2次)
 イラン革命 によって親米的な政権が倒れ、イスラム原理主義的な政権が成立したため、メジャーがイランから撤退し、再び石油価格が高騰
産油国側は、石油による巨額の資金を得るようになった。

エネルギー政策の転換

1970年代の石油危機をうけ、1980年代、消費国では脱石油が目指されました。
石油の備蓄、省エネルギー化、石炭火力発電の見直し、LNG(液化天然ガス)への転換、そして原子力発電所の建設を進めました。

石油代替燃料の開発と課題

近年、アメリカでは地中の頁岩に含まれるシェールオイルが急増しています。