ヴェルサイユ体制とワシントン体制
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概要
1918年11月11日、大戦がようやく終わりました。ドイツは、アメリカ大統領ウィルソン提案の原則に期待し降伏しました。しかし、講和条約は、イギリス・フランスからの徹底追及で厳しい内容となりました。新たに模索された国際体制は、ドイツの不満、アメリカに抑圧された日本の不満を強めながら展開し、やがてこの２国が戦禍を起こすことになります。
ヴェルサイユ体制
第一次世界大戦の講和会議
1919年１～６月、パリ講和会議
１～６月、パリ講和会議 革命が起きたソヴィエト政府を除く 協商国が、敗戦国の処理や今後の国際秩序を議論した会議
十四ヵ条の平和原則
平和原則秘密外交の廃止 、海洋の自由、関税障壁の廃止、軍備縮小、民族自決、植民地問題の公正な解決、国際連盟の設立 など
パリ講和会議
敗戦国の厳しい処分
フランスのクレマンソーやイギリスのロイド＝ジョージ は、植民地の維持や敗戦国の厳しい処分を主張しました。
特に対ドイツの講和条約は、フランスの主張で苛烈な内容になりました。
東欧諸国の民族自決
民族自決の原則は、大戦勃発の一因であった東欧諸国にのみ適用され 、各民族が独立・政府樹立を可能としました。
アジア・アフリカの植民地には民族自決の原則が適用されませんでした 。
講和条約
対ドイツ
1919年６月、ヴェルサイユ条約
６月、ヴェルサイユ条約 第一次世界大戦における協商国とドイツの講和条約
ラインラント
トライン川中・下流域の呼称で、ドイツ・フランスの国境線付近
ラインラント
革命によるロシア帝国の崩壊後、リトアニア ・フィンランド が独立
ユーゴスラヴィア
ヴィアセルビア・クロアチア・スロヴェニアを統合した南スラヴ諸民族の国として成立
東ヨーロッパの独立国
対ブルガリア
1919年11月、ヌイイ条約
11月、ヌイイ条約 第一次世界大戦における協商国とブルガリアの講和条約
1920年８月、セーヴル条約
８月、セーヴル条約 第一次世界大戦における協商国とオスマン帝国の講和条約
委任統治
植民地形成が大戦の一因のため、国際連盟からの「委任」と表現
国際連盟の設置
ヴェルサイユ条約は、締結した協商国に国際連盟への加盟を求めました。
1920年、史上初の国際平和機構として国際連盟が設立され、スイスのジュネーヴ に本部が置かれました。
パリ講和会議で締結された条約と国際連盟で成立した国際秩序は、ヴェルサイユ体制 と呼ばれます。
委任統治制度
大戦後は、植民地という形を避け、あくまで国際連盟から管理を委任されているという委任統治 を採用しました。
形式だけで、実質的には以前の支配と変わりませんでした。
国際連盟の軍隊
国際連盟は独自の軍隊を組織しませんでした 。
国際連盟の問題
設立時、社会主義のロシア（ソヴィエト政府）や大戦の敗戦国（ドイツなど）は、国際連盟に加盟しませんでした 。
また、アメリカは本国の上院がヴェルサイユ条約批准を拒否したため、国際連盟に加盟しませんでした 。
このため連盟の構成国がヨーロッパ諸国に偏るという問題がありました。
ロシア・ドイツは後に加盟し、アメリカは最後まで非加盟
ワシントン体制と戦後の国際協調
ワシントン会議
アメリカは、東アジアでの日本の台頭を抑え、中国進出の遅れを取り戻そうとしました。
1921～22年、ワシントン会議
22年、ワシントン会議アメリカ の提唱によって開かれた、米・英・日・仏など９カ国参加の会議
主力艦の保有について
ワシントン海軍軍縮条約
海軍軍縮条約米・英・日・仏・伊の５ヵ国で主力艦 保有比率を「５・５・３・1.67．1.67」と制限した条約
主力艦
「重さ１万ｔ以上」か「口径203mm以上の砲をもつ」戦艦
中国問題について
九ヵ国条約
九ヵ国条約 中国の主権尊重 、中国で諸国が商業活動の機会を等しく得られることを決めた条約
太平洋の平和について
四ヵ国条約
四ヵ国条約 米・英・日・仏共同による太平洋諸島の現状維持を約束し、日英同盟を解消させた条約
新秩序への反発
大戦直後は、次のような新秩序への反発が続発しました。
- 1923年、ローザンヌ条約の締結オスマン帝国がセーヴル条約に反対し、その内容を改めて締結した条約
- 1920年、ポーランド＝ソヴィエト戦争ポーランドとソヴィエト政府（政権）の間で戦われた戦闘
- フィウメ問題第一次世界大戦後、イタリア人が多いフィウメがユーゴスラヴィア領になり、イタリア・ユーゴスラヴィアの関係が悪化した問題
- 1923～25年、ルール占領ドイツの賠償金支払い遅延を理由に、フランス・ベルギーがドイツの工業地帯ルールを占領した事件
国際協調の気運
1924年以降、国際協調の気運が広まり、次の条約・会議が実現しました。
- 1928年、不戦条約（ブリアン＝ケロッグ条約）フランスの外相ブリアンとアメリカの国務長官ケロッグの提唱で調印された、国際紛争解決に戦争という手段をとらないことを約束した条約
- 1930年、ロンドン海軍軍縮会議米・英・日で補助艦保有比率を「10・10・７」と制限した条約
補助艦
偵察や主力艦（戦艦・航空母艦）の護衛をおこなう軍艦