交易・世界経済・銀の流通
表記について
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概要
人や商品は、陸路・海路を通じて地域を結び、都市や国家の経済を支えてきました。貨幣と交易路の発達は、アジア・ヨーロッパ・アフリカを結ぶ商業圏を生み、近代には銀の流通と世界市場の形成を促しました。
古代の交易と貨幣
東地中海と貨幣の始まり
前1500年頃から、セム語系のカナーン人が交易で活躍しました。
フェニキア人は、シリア沿岸にシドン・ティルスなど都市国家や、北アフリカのカルタゴなど植民都市を建設し、地中海貿易で活躍しました。
アラム人は、前1200年頃からダマスクスを中心に、内陸都市を結ぶ中継貿易（内陸貿易）で活躍しました。
フェニキア人がつくった線上の表音文字フェニキア文字は、のちにギリシア文字になり、今日のアルファベットの起源になりました。
アッシリア王国崩壊後のオリエントには、次の４つの王国が分立しました。
- エジプト
- メディア
- リディア
- 新バビロニア
リディア
世界最古の金属貨幣を鋳造した王国
ギリシアの植民市と交易
前８世紀半ば、ギリシア人は従属させた地域の開発を始め、地中海と黒海の沿岸各地に植民市を建設し、交易を活発化させました。
商業活動では、フェニキア文字を基につくったアルファベットを用いました。
戦国時代の貨幣
小国は次々と併合され、やがて７つの強国戦国の七雄がならび立ちました。
七雄の中でも、西方の秦は商鞅を登用し、彼による改革商鞅の変法（改革）で富国強兵を進めました。
- 鉄製農具が使用され、農業生産力が向上
- 商工業が盛んになり、青銅の貨幣が流通
青銅の貨幣（刀銭・布銭・半両銭）
中国を統一した秦は、各地で異なっていた文字・度量衡・貨幣を統一しました。
陸と海のシルクロード
草原の道とオアシスの道
この交易・交流のルートは「草原の道」と呼ばれています。
銀胡人像（匈奴の像）
乾燥した砂漠・草原地帯のなかで、人々は水を利用できるオアシスに定住し、生活を営んできました。
形成されたオアシス都市は別のオアシス都市と結ばれ、その点々とあるオアシス都市を人々が往来し、「オアシスの道」が形づくられました。
数あるオアシス都市のなかでも、サマルカンドは、東西交易に活躍したソグド人の中心都市として栄えました。
ソグド人は、突厥・ウイグルの保護をうけ、ユーラシア大陸の東西を結ぶ交易路オアシスの道を築きました。
オアシスの道は中国の生糸・絹を西方にもたらし、絹の道（シルク＝ロード）とも呼ばれました。
インド洋の海の道
南インドは「海の道」における交易の中心で、古くからインド洋を通じてローマ帝国と交易関係をもちました。
海の道
１世紀の交易
『エリュトゥラー海案内記』
１世紀にギリシア人が書いた、紅海からインド洋にかけての交易の記録書
エリュトゥラー海
紅海のこと
「海の道」に関わった代表的な王朝は、前３世紀から13世紀まで南インドにあったチョーラ朝です。
ローマとの交易が盛んで、大量の金がインドにもたらされ、ローマの貨幣を参考にして大量の金貨が発行されました。
インドと東方の交易も盛んになり、マラッカ海峡・インドシナ半島南部が航海上の要衝となりました。
港を中心とした国家である港市国家が建設され、交易によって栄えました。
この国は、港オケオを中心にした港市国家で、海の道の中継地として繁栄しました。
オケオとメコン川
７世紀、シュリーヴィジャヤ王国（スリウィジャヤ王国）が成立しました。
また、この王国では海上交易も栄え、唐に朝貢使節を派遣しました。
イスラーム世界と中世の商業
イスラーム世界の中継貿易
また、紅海を通る貿易も同じ理由で途絶えました。
そのため、東西を行き来する各種商品は、アラビア半島を経由するようになりました。
都市メッカの商人が中継貿易を担って利益をあげました。
中国の泉州・広州などの港町を訪れました。
アイユーブ朝やマムルーク朝時代、カーリミー商人と呼ばれるムスリム商人が、カイロを拠点に、東西交易で活躍しました。
ムスリム商人は、香辛料などのアジアの物産を、エジプトのアレクサンドリアなど東地中海沿岸諸港まで運び、イタリア商人に売却しました。
また、三角帆の木造船ダウ船を用いて「海の道」にも進出し、中国・東南アジアへのイスラーム布教にも貢献しました。
ジャンク船
中国商人が用いた三本マスト・角形帆の木造船
アフリカの金・塩交易
ムスリム商人がこの金を求めて訪れ、ガーナ王国は産出した金を塩（岩塩）と交換する交易をおこないました。
ガーナ王国衰退後、イスラームを受容した次の黒人国家が西アフリカに成立しました。
- 黄金の国マリ王国
- マリ王国に替わって成立したソンガイ王国
マリ王国・ソンガイ王国はサハラ砂漠（内陸アフリカ）の交易を支配し、その下で交易都市トンブクトゥが岩塩と金との交易で繁栄を極めました。
また、トンブクトゥにはイスラームの学者が招かれ、イスラーム学問・文化が栄えました。
トンブクトゥの日干しレンガのモスク
中世ヨーロッパの商業圏
貨幣経済も広がり、農村の内部にも浸透しました。
このような11～12世紀の都市・商業・貨幣経済の活発化を「商業ルネサンス」と呼びます。
十字軍と商業
十字軍は、各方面から次のような思惑から計画されたものでした。
- 教皇ギリシア正教との再統一に優位に立つため
- 国王・諸侯新たな領地や戦利品を求めたため
- イタリア諸都市の商人商業的利益を拡大するため
13世紀の第４回十字軍は、参加者・資金が不足し、輸送を依頼したヴェネツィアの商人に代金を支払えませんでした。
代金確保を要求するヴェネツィアの商人に押され、第４回十字軍はビザンツ帝国の首都コンスタンティノープルを占領しました。
占領後、第４回十字軍はラテン帝国を建国しました。
コンスタンティノープル占領
廃位されたビザンツ帝国の皇子が、復権の見返りに代金を負担することを約束したため
地中海・北ヨーロッパ商業圏
十字軍の出港地となったイタリアの都市が、地中海の東方貿易で成長しました。
ヴェネツィア・ジェノヴァのイタリア商人は、東方貿易に従事し、西ヨーロッパの銀を輸出し、胡椒などの香辛料・絹織物を輸入しました。
他にもイタリアのフィレンツェは毛織物工業で栄え、後にルネサンスの中心となりました。
ハンブルク・リューベックなどの都市は、海産物・木材・穀物などを取引しました。
また、フランドル地方のブルージュは、毛織物工業で繁栄しました。
イギリスではフランドルに毛織物の原料である羊毛を輸出しました。
農民は市場で生産物を売り、地代を納めた残りの貨幣を貯えました。
農民のなかには、貯えた経済力で自由を得る者もいました。
北ヨーロッパ商業圏と地中海商業圏の接点にあたるフランスのシャンパーニュ地方では、大規模な市が定期的に立ちました。
有力な都市は共通の利害のために、次のような都市同盟を結成しました。
- ロンバルディア同盟北イタリアの諸都市を中心とした同盟で、後に神聖ローマ帝国皇帝と争うために結成
- ハンザ同盟リューベックを盟主とした北ドイツ・バルト海沿岸諸都市の同盟で、バルト海交易に従事し、14世紀には北ヨーロッパ商業圏を支配
独自の行政組織－ギルド
中世都市の自治運営は、ギルドと呼ばれる同業組合が担いました。
中世都市では、商人や手工業者は原則としてギルドに所属しました。
当初市政を独占したのは、貿易に従事する大商人の商人ギルドでした。
中世都市の手工業者は、大商人に対抗して職種別の同職ギルド（ツンフト）を組織しました。
同職ギルドと商人ギルドが市政権を争うツンフト闘争を繰り広げました。
ギルドの組合員
同職ギルドには、独立した手工業の親方のみ加入できました。
職人や子弟は加入できず、手工業の親方と職人や徒弟との間には、厳格な身分序列の関係がありました。
市政に対する政治的権利も、手工業の親方のみがもちました。
ギルドの規制
中世都市の同職ギルドは、自由競争を禁じ、商品の品質・規格・価格など生産統制をおこないました。
規制は低かった手工業者の経済的地位を安定させましたが、後の時代には経済や技術の自由な発展を妨げました。
上層市民の中には、次のように大富豪となる一族もいました。
- フッガー家ドイツの都市アウクスブルクの豪商で、イタリアとの羊毛取引や南ドイツの銀山経営で巨大な財産を獲得
- メディチ家イタリアの都市フィレンツェの大富豪で、ルネサンス期にはその庇護のもと芸術が繁栄し、ローマ教皇レオ10世やフランス王アンリ２世の妃を輩出
アウクスブルク
ドイツの都市で、南ドイツ産の銀で繁栄
宋・モンゴル時代の交易と貨幣
北方民族への防衛費の増大は、国家財政の窮乏を招きました。
宋の王安石は、新法と呼ばれる富国強兵の改革をおこないました。
新法は、次の諸法で農民や中小商工業者の生活を守り（＝地主や大商人の利益を抑え）、国家財政の再建を目指しました。
- 青苗法小農民への金銭や穀物などの低利貸付け政策
- 均輸法流通の調整と物価の安定を図る政策
- 市易法中小商人への低利貸付け政策
ダウ船
ムスリム商人が用いた三角帆の木造船
ジャンク船
唐代末期以降、都市の城壁外や地方農村には、草市と呼ばれる交易場が成立しました。
宋代の同業者組合には、商人組合の行、手工業者組合の作がありました。
宋代の商業都市・開封
銅銭、金・銀の地金が貨幣として用いられました。
加えて、民間の手形である交子・会子が発達し、紙幣として流通するようになりました。
地金
金属を一定の形で固めた塊
南宋が建国されると江南の開発が進みました。
水はけの悪い低湿地が多かった長江下流域には、堤防で土地を囲んで干拓した囲田が造成されました。
開発された長江流域で、日照りに強い早稲種の占城稲が栽培されました。
結果、宋代には長江下流域は生産力が大いに高まり、中国経済の中心地となりました。
諺
宋代に長江下流域が穀倉地帯として発達し、「蘇湖（江浙）熟すれば天下足る」と称されるようになりました。
蘇州・湖州一帯を蘇湖、江蘇・浙江一帯を江浙、湖北・湖南一帯を湖広と呼称
また、宋の磁器は朝鮮半島へも輸出され、当時の磁器に大きな影響を与えました。
結果、東アジアからヨーロッパにいたる陸上交易が発達しました。
中国の杭州・泉州などの港市が繁栄しました。
貨幣として銅銭・金・銀が用いられました。
フビライ＝ハンが交鈔と呼ばれる紙幣を発行し、元の主要な通貨となりました。
銅銭
使用されなくなった銅銭が日本に流出し、その貨幣経済の発達を促進
明・清の海上貿易と銀
1405～33年の間に計７回、イスラーム教徒の宦官鄭和を、インド洋からアフリカ大陸東海岸に遠征させ、諸国に朝貢を促しました。
鄭和の遠征艦隊の一部は、アフリカ東岸へ到達しました。
琉球王国は、明との間で朝貢貿易をおこないました。
また、琉球王国は朝貢貿易で得た品々を用いて、東南アジアと貿易（中継貿易）をおこない栄えました。
琉球王国は、島津氏に征服された後も、中国への朝貢を継続しました。
室町幕府３代将軍足利義満は、明から「日本国王」に冊封され、倭寇鎮圧への協力を条件に、明との朝貢貿易を許されました。
この貿易は、使節と倭寇を区別するために勘合を用いたため、勘合貿易とも呼ばれます。
- アチェ王国15世紀末、スマトラ島で成立したイスラーム国
- マタラム王国マジャパヒト王国の滅亡後に成立した王国
- アユタヤ朝14世紀に成立したタイの王朝
- トゥングー朝（タウングー朝）パガン朝滅亡後の16世紀、ビルマを統一した王朝
これにより、外国人には朝貢貿易のみが認められました。
大航海時代と銀の流通
海外進出と世界市場
東南アジアでは、新興国家やヨーロッパ諸国が、胡椒など香辛料をめぐって争いました。
- アジアの富や文化への関心が高まったこと
- 羅針盤の改良、快速帆船の普及で航海技術が向上したこと
- 肉食の普及で香辛料の需要が高まる一方、イタリア商人が貿易を独占し、オスマン帝国の地中海進出後はその貿易も困難になったこと
- 国土回復運動（レコンキスタ）の過程で、キリスト教世界拡大への情熱が高まったこと
国土回復運動で成立したポルトガルやスペインは、国王の権力が強く、いち早く航海の準備ができました。
これらの国々は、香辛料の産地である「インド」を目指しました。
1492年、スペイン女王イサベルの後援の下、コロンブスが「インド」を目指しました。
コロンブスは、フィレンツェの天文学者トスカネリに影響を受けて西進し、バハマ諸島のサンサルバドル島に到着しました。
コロンブスは、その地を「インド」と思い込み、先住民をインディオと呼びました。
1498年、ヴァスコ＝ダ＝ガマが喜望峰を回り、インドのカリカットに到達しました。
ポルトガルは香辛料を現地で直接取引して利益を得ました。
ポルトガルの首都リスボンは、インド航路の開拓により、香辛料貿易で繁栄しました。
1519年、ポルトガル人マゼランが、スペイン王の命を受けて香辛料の産地モルッカ諸島を目指し、西回りの大航海に出発しました。
マゼランは、南アメリカ大陸南端の海峡（今日のマゼラン海峡）を経て太平洋に出ました。
マゼランはフィリピンで死亡しましたが、1522年、彼の部下は世界周航を達成しました。
大航海時代の到来で、ヨーロッパの商業は地球規模に拡大しました。
商品の種類・取引額が増え、ヨーロッパ経済の中心は、地中海から大西洋岸都市に移りました。
商業の地球規模化は、資本主義経済の発達を促しました。
また、アメリカ大陸の銀山から銀が流入し、ヨーロッパで急激な物価上昇価格革命が起こりました。
物価の騰貴は、固定地代で生活する領主に打撃を与えました。
銀の流通と中国経済
結果、明代後期にはスペイン人がもたらしたメキシコ銀や、ポルトガル人がもたらした日本銀が流通し、貨幣経済が活発化しました。
税の納入が銀でおこなわれるようになりました。
16世紀、各種税や徭役を銀で納入する一条鞭法が、実施されました。
中国商人の交易やヨーロッパ船の来航で、海上貿易が発展しました。
生糸・陶磁器・茶の輸出によって、銀が中国に流入しました。
マニラとスペイン支配下のメキシコのアカプルコは、ガレオン船で太平洋を越えて結ばれました。
ボリビアのポトシなどの銀鉱山で採掘されたメキシコ銀は、マニラを経由して東アジアに流入しました。
公行
公行の貿易独占は、アヘン戦争の敗北で締結した南京条約で廃止
重商主義と大西洋三角貿易
会社貿易と重商主義
輸出を促進して輸入を制限し、その差額で金銀・貨幣の蓄積を目指す政策「貿易差額主義」が採られました。
この政策のもとでは自国製品のための国外市場が必要です。
強権的な貿易管理をとるポルトガルに対して、ムスリム商人は拠点を移動させて対抗しました。
- インド西岸のゴア1510年以降、アジア貿易の根拠地
- スリランカ、マレー半島西岸のマラッカ、モルッカ諸島17世紀半ばからオランダの支配下
- 中国のマカオ1557年に居住権を獲得して以降、明代の中国との貿易拠点
結果、エリザベス１世の時代に毛織物工業が繁栄しました。
これを背景に、1600年、東インド会社が設立され、積極的な海外進出が開始されました。
東インド会社
株式会社の形態を採る会社で、排他的な貿易権、独自の軍事権を許されて各国のアジア進出を牽引
各国で設立され、最初は1600年設立のイギリス東インド会社
オランダは造船技術を武器に、バルト海貿易を掌握し、富を蓄えました。
17世紀初め、オランダは東インド会社を設立し、香辛料貿易の独占を目指しました。
- ジャワ島のバタヴィアアジア進出の根拠地
- スリランカ・マラッカ・モルッカ諸島17世紀、オランダがポルトガルから支配権を奪取
- 台湾一時占領したが、鄭成功によってオランダ人が駆逐されて撤退
モルッカ諸島
別名は香料諸島（スパイス諸島）
1651年、航海法
イギリスと植民地への輸入品を、イギリスか原産国の船で輸送することを原則化
中継貿易で繁栄していたオランダ商船を締め出し、オランダに打撃を与えることが目的
17世紀、英蘭戦争
航海法が原因となって起こった戦争
第１次（1652～54）、第２次（1665～67年）、第３次（1672～74年）と争い、イギリスが勝利
17世紀、オランダのアムステルダムが、国際金融の中心地として栄えました。
しかし、重商主義政策で得られた富は、ルイ14世の宮廷生活と戦争で浪費されました。
17世紀初めのアンリ４世の治世下、東インド会社が創設されましたが、経営に失敗しました。
1664年、ルイ14世の親政期の財務総監コルベールが、再建しました。
フランス東インド会社は、次の場所を拠点としました。
- インド南東部のポンディシェリ
英仏のアジア貿易競争
1757年、プラッシーの戦い
イギリス東インド会社が、ガンジス川下流のベンガル地方で、フランスの支援を得たベンガル太守（地方政権）を破った戦い
インドにおけるイギリスの覇権が決定
プラッシーの戦い
英仏は同時期にヨーロッパで七年戦争、アメリカ大陸でフレンチ＝インディアン戦争で対立
1754～63年、フレンチ＝インディアン戦争
七年戦争・プラッシーの戦いと同時期におこなわれた、イギリスとフランスの植民地戦争
イギリスが勝利
1763年、パリ条約
七年戦争、フレンチ＝インディアン戦争、インドでの植民地抗争の講和条約
イギリスが、フランスからカナダ、ミシシッピ川以東のルイジアナ、スペインからフロリダを獲得
スペインが、フランスからミシシッピ川以西のルイジアナを獲得
奴隷貿易と三角貿易
16世紀以降、ブラジル・西インド諸島で、サトウキビの大農園プランテーションが経営されました。
減った労働力を補うため、アフリカの黒人奴隷が輸入されました。
17世紀、砂糖・綿花・タバコ・コーヒーのプランテーションの経営で、より多くの黒人奴隷が必要になりました。
黒人奴隷貿易は、次のような流通で成り立っていました。
- 西ヨーロッパから火器などを西アフリカで奴隷と交換
- 奴隷を西インド諸島などの植民地に運び、砂糖などを生産
- 砂糖などを西ヨーロッパに送って販売
①～③の循環からこの貿易を三角貿易と呼びます。
三角貿易は、イギリスなどに産業革命の前提条件である資本蓄積を促しました。
産業革命と自由貿易・帝国主義
産業革命と自由貿易
- 海外市場の確保
- 労働力の供給源大地主が食料増産を目的に、農地を生け垣などで囲む第２次囲い込みを実施
- 石炭・鉄などの資源の産出
これら条件を背景に、イギリスでは綿工業の分野において世界最初の産業革命が起こりました。
綿布と原料の綿花は、大西洋の三角貿易で取り扱われ、イギリスで綿工業が盛んになりました。
産業革命期のイギリスでは、女性や子どもが安価な労働力として工場で雇用されました。
不衛生な環境で長時間働かされることもあり、労働問題・社会問題となりました。
19世紀、交通・運輸が急速に発達する交通革命が起こりました。
機械制工業が発達すると、原料・製品・石炭を安価に輸送するため、交通機関が発達しました。
1825年、スティーヴンソンが蒸気機関車を実用化しました。
19世紀前半、マンチェスターとリヴァプールが鉄道で結ばれました。
ドイツ関税同盟の成立によって、ドイツの経済的統一が果たされました。
- 1834年、東インド会社の中国貿易独占権の廃止
- 1846年、穀物法廃止1815年に制定され、地主の利益保護のために安価な外国産穀物の輸入を制限（高関税を設定）
- 1849年、航海法廃止
世界市場と帝国主義
一方で、イギリスが生産した綿製品は、清でなかなか売れませんでした。
これにより、イギリスの対清貿易は輸入超過でした。
輸入超過の結果、イギリスが決済に用いていた銀の流出が顕著となりました。
銀の流出
- イギリスがインドに綿製品を輸出
- インドが貿易赤字を補うためにアヘンを生産し、イギリスが輸入
- イギリスがインド産のアヘンを中国に密輸
- 清のアヘン中毒者がアヘンを買い求めるため、イギリスに銀が流入
この貿易を三角貿易と呼びます。
イギリスの三角貿易は、清でのアヘンの密貿易を増加させました。
イギリスの思惑通り、清からイギリスへ銀が流入しました。
南京条約は、追加条約（五港通商章程・虎門寨追加条約）で次の制度・権利も認めました。
- 協定関税制清側の関税自主権の欠如を容認
- 領事裁判権滞在中の外国人が自国の領事による裁判を受けられる権利
- 片務的最恵国待遇清がイギリスに認めていない特権を他国に認めた場合、その特権をイギリスにも認めること
1844年、清はイギリスと同様の権利をアメリカ・フランスに認めました。
- アメリカ：望厦条約
- フランス：黄埔条約
イギリス製の綿布・綿糸は、インド製のものを圧倒し、1810年代末、インドの綿布・綿糸の輸出入が逆転しました。
19世紀前半、インドは綿花・藍などの原材料をイギリスに輸出し、イギリスから製品を輸入する立場へ変化しました。
イギリスは、金・ダイアモンドの原産地の領有を目的に、ケープ植民地から周辺国に侵攻しました。
- 1854年、日米和親条約再度来航したペリーが江戸幕府と締結した和親条約
- 1858年、日米修好通商条約アメリカ総領事ハリスが江戸幕府と締結した不平等条約
鉄道の建設費用は、イギリス本国の投資家から募り、不足分は税としてインドで回収されました。
1875年、イギリスは、エジプトからスエズ運河会社の株式を買収し、インドへの道を確保しました。
1876年、エジプトは遂に財政破綻を起こし、イギリス・フランスの財務管理下に置かれました。
スエズ運河
1869年、フランス人技師レセップスの指揮下、フランスとエジプトの共同出資で開通
1895年、ジョゼフ＝チェンバレンはイギリスの保守党内閣の植民相となりました。
プランテーションの労働者として、南インドから大量の移民が導入されました。
資本獲得の市場および資源の供給地として、植民地がより重要になりました。
欧米諸国は、本国と植民地の結びつきを強め、また、新たな植民地の獲得に動きました。
19世紀半ば以降、イギリスは経済力・海軍力を背景に、世界各地に自由貿易を押し進め、植民地も拡大しました。
イギリスは、非白人系植民地では直接支配を、白人植民者の多い植民地では自治領にして間接支配をおこないました。
1880年代以降、欧米諸国が進めた植民地化は、「野蛮」の「文明」化という大義がやや影を潜め、国力に物を言わせた市場・資源が優先されました。
このような侵略的な領土拡張の動きは、帝国主義と言われます。
1898年、アメリカ＝スペイン戦争（米西戦争）
スペイン領キューバでの独立運動とハバナ湾でのアメリカ軍艦の爆沈事件を口実に、アメリカ共和党の大統領マッキンリーの下で、スペインに開戦した戦争
19世紀末以降、イギリスは次の３都市を結ぶ三角地帯を勢力下に置こうとしました。
イギリスのこの政策は、３都市の頭文字をとり、３Ｃ政策と呼ばれています。
- アフリカ南部の都市ケープタウン（Cape Town）
- エジプトの都市カイロ（Cairo）
- インドの都市カルカッタ（Calcutta）
1899～1902年、南アフリカ戦争（ブール戦争）
イギリスが、ブール（ボーア人）が建国したトランスヴァール共和国・オレンジ自由国に対して起こした侵略戦争
1899年、アメリカ国務長官ジョン＝ヘイは、西欧諸国に比べて進出に遅れた中国市場へ割り込むために、門戸開放宣言を出しました。
資本家や地方有力者は、一方的な鉄道国有令に反対し、四川で暴動が発生しました。
世界恐慌と経済ブロック
第一次世界大戦と国際金融
各国政府は、軍需工業の優先、女性や青少年の軍需工業への動員、食料配給制などを実施しました。
イギリス・フランスの海軍は、海外とドイツの海上輸送を封鎖しました。
1917年、ドイツが無制限潜水艦作戦を開始し、敵国に関係すると思われる船を、国籍や民間船か否かを問わずに無警告で撃沈しました。
1917年、アメリカはこの作戦で被害を受け、協商国側としてドイツに宣戦しました。
大戦後、アメリカは債権国に転じ、ニューヨークが国際金融の中心都市となりました。
債権国
他国から受け取る金額が、支払う金額よりも多い国
世界恐慌
1920年代、アメリカのドーズ案やヤング案でドイツが支払う賠償金の条件が緩められ、ヨーロッパの復興が軌道に乗りました。
企業の倒産、工場の閉鎖、失業者の増加など、経済が破綻しました。
国際金融の中心であるアメリカの恐慌は、全世界に波及しました。
アメリカから始まった恐慌は、規模・期間の長さから世界恐慌と呼ばれます。
ウォール街に詰めかけた人々
各国の対応
1932年、オタワ会議が開かれました。
カナダのオタワで開かれたイギリス帝国経済会議。
イギリス連邦内の関税を下げ、連邦外の国に高い関税を課すブロック経済政策スターリング＝ブロックを開始
1933年、アメリカ大統領フランクリン＝ローズヴェルトは、ニューディール（新規まき直し）と呼ばれる恐慌対策を実施しました。
- テネシー川流域開発公社（ＴＶＡ）など公共事業による失業者増加の防止
- ワグナー法労働者の団結権と団体交渉権を認めた法律
ニューディールは、政府が経済介入する社会主義的な要素を含む政策でした。
1930年代、フランスは世界恐慌への対応策として、植民地・友好国の関税を下げ、他国に対して高関税を課すフラン＝ブロックを形成しました。
ブロック経済政策
1940年、フランスがドイツに降伏すると、日本はフランス領インドシナに進駐しました。
戦後の国際経済
戦後の経済政策と国際制度
大戦後、会議の協定に基づいて次の諸機関・制度が成立しました。
1945年７月、保守党のチャーチルにかわり、選挙で勝利した労働 党のアトリーが首相に就任しました。
アトリー政権の下、重要産業の国有化と社会福祉制度の充実が進められました。
- 1945年12月、国際通貨基金（ＩＭＦ）国際的な為替の安定を目指して設立された、国際連合の専門機関
- 1945年12月、国際復興開発銀行（世界銀行、ＩＢＲＤ）第二次世界大戦後の復興と後進国開発を目指して設立された、国際連合の専門機関
- 1947年10月、関税と貿易に関する一般協定（ＧＡＴＴ）関税やその他の貿易障壁を取り除き、自由貿易を促進する目的で結ばれた協定
新体制では、金１オンス（約31.1グラム）＝35ドルと定められ、ドルと各国通貨の交換比率が固定されました。
この体制はブレトン＝ウッズ体制と呼ばれ、ドルを国際通貨制度の中心である基軸通貨としました。
ブレトン＝ウッズ体制
アメリカが保有する世界の７割の金を基盤とする金本位制
資源と途上国の経済課題
1951年、政権を握ったモサデグは、外国資本の石油の国有化を決定しました。
しかし、国王パフレヴィー２世は、イギリスとの関係悪化を恐れ、クーデタによってモサデグを追放しました。
1956年、ナセルはアスワン＝ハイダムの建設資金の確保を目的に、スエズ運河国有化を宣言しました。
1956～57年、スエズ戦争（第２次中東戦争）
エジプトによるスエズ運河国有化宣言をきっかけに、スエズ運河国有化に反対するイギリス・フランス・イスラエルが起こした戦争
戦争を終え、大統領ナセルはスエズ運河国有化の成功により、アラブ民族主義を高揚させました。
アフリカの新興独立国は、旧宗主国の方針で単一作物栽培が多く、経済的基盤が貧弱でした。
また、社会的インフラストラクチャーや、教育・医療などの社会制度が未整備でした。
加えて、政治・経済の不安定が続き、内戦やクーデタが繰り返されて軍事独裁政権が成立することも度々ありました。
1964年、国連貿易開発会議（ＵＮＣＴＡＤ）設立
発展途上国71ヵ国が南北問題（先進工業国との経済格差）の解決を目指して設けた会議
石油危機と体制の変化
また、アメリカの貿易収支は、日本・西欧などの成長で赤字になりました。
第二次世界大戦後のブレトン＝ウッズ体制が、ニクソン政権下の出来事で崩壊しました。
- 1971年、ドル＝ショックアメリカ大統領ニクソンが、ドルと金の交換停止を発表し、世界に与えた衝撃
- 1973年、変動相場制への移行
1973年、第４次中東戦争
エジプト・シリアとイスラエルの戦争
1975年～、先進国首脳会議（サミット）
経済成長の鈍化、多国籍企業の問題、環境汚染など、相互に共通する問題に対応するための会議
1979年、イラン革命
イスラームのシーア派のホメイニを指導者として、国王パフレヴィー２世の近代化路線に反対した革命
ホメイニを指導者とするイラン＝イスラーム共和国が成立しました。
1979年、第２次石油危機
国王パフレヴィー２世を支持してきたアメリカとイランの対立が激化し、石油危機が急騰した出来事
1981年、レーガンがアメリカ大統領に就任しました。
アメリカ大統領レーガンは、減税政策を実施し、「小さな政府」を目指す新自由主義を提唱しました。
インフレは抑制されましたが、不況は継続しました。
貿易自由化と地域統合
貿易自由化
しかし、農業やサービス業の関税については、議論が続けられていました。
1986年、南米のウルグアイに各国代表が集まり、農業やサービス業の関税引き下げの交渉をおこないました。
1995年、世界貿易機関（ＷＴＯ）発足
ＧＡＴＴに代わって設立された、モノ・サービスの自由貿易を促進するための国際機関
地域統合
1989年、アジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）
日本・大韓民国・アメリカ・オーストラリア・ニュージーランド・ＡＳＥＡＮ加盟国で発足した会議
1992年、マーストリヒト条約締結
ヨーロッパ共同体（ＥＣ）加盟国で合意し、ヨーロッパ連合（ＥＵ）の設立を定めた条約
1993年、ヨーロッパ連合（ＥＵ）発足
マーストリヒト条約締結によって発足したヨーロッパ統合組織
共通通貨ユーロは、1999年に貿易などの決済に、2002年に一般取引に導入されました。
1994年、北米自由貿易協定（ＮＡＦＴＡ）
アメリカ・カナダ・メキシコの３国が、関税を撤廃して貿易拡大を目指す地域協定
途上国の経済変化
1990年代、国民会議派にかわって、インド人民党を中心とした政権が成立しました。
この政権は経済の自由化や外貨の導入を進めました。
社会主義経済の市場化
- 計画経済から市場経済への移行