日本地誌-人口

表記について

人口

出生率・死亡率

日本の人口は 1.24億人(2019年) です。
日本の出生率・死亡率などの統計データは次の通りです。
統計データから、日本は少産で人口減少が進む超高齢社会と言えます。
超高齢社会
老年人口が人口の21%を超えた社会
年齢別人口と合計特殊出生率の推移
年齢別人口と合計特殊出生率の推移

人口ピラミッド

1930年

富士山型(多産多死)の人口ピラミッドです。
日本の人口ピラミッド(1930年)
日本の人口ピラミッド(1930年)

1960年

つり鐘型(少産少死)の人口ピラミッドです。
日本の人口ピラミッド(1960年)
日本の人口ピラミッド(1960年)

1990年

つり鐘型(少産少死)の人口ピラミッドです。
日本の人口ピラミッド(1990年)
日本の人口ピラミッド(1990年)

2020年

つぼ型(少産少死)の人口ピラミッドです。
日本の人口ピラミッド(2020年)
日本の人口ピラミッド(2020年)

2021年(詳細)

日本の人口ピラミッドには、ベビーブームや「ひのえうま(丙午)」の影響が見られます。
ひのえうま
60年に1回まわってくる年のことで、その年に生まれた女性は気性が激しいという迷信があり、日本の出生率が低下
日本の人口ピラミッド(2021年)
日本の人口ピラミッド(2021年)

人口移動

1950~70年

高度経済成長期にあたり、東北や四国、九州地方の人口が太平洋ベルトに流入しました。
結果、地方の過疎化、大都市の過密化が問題になりました。
1950~1970年の人口増減率
1950~1970年の人口増減率

1970~1990年

高度経済成長期に流入した人口が、郊外に住宅を購入しました。
東京都周辺でドーナツ化現象が生じました。
1970~1990年の人口増減率
1970~1990年の人口増減率

1990~2014年

1990年前半のバブル崩壊で地価が下落しました。
東京の都心回帰が見られました
一方、地方の過密化が解決されず、限界集落などが目立つようになりました。
限界集落
65歳以上の人口が50%を超え、社会的な共同生活の維持が困難な状態にある集落のこと
1990~2014年の人口増減率
1990~2014年の人口増減率
都心と郊外の人口増減
都心と郊外の人口増減
*内閣府「地域の経済2011」より引用

都道府県別の人口

年齢3区分別人口(都道府県)
全国・都道府県 15歳未満 15~64歳 65歳以上
全国 11.8 59.4 28.9
北海道 10.5 57.0 32.5
青森県 10.4 55.3 34.3
岩手県 10.8 55.1 34.2
宮城県 11.5 59.9 28.6
秋田県 9.5 52.4 38.1
山形県 11.1 54.6 34.3
福島県 11.2 56.6 32.3
茨城県 11.5 58.4 30.1
栃木県 11.6 58.8 29.6
群馬県 11.5 58.0 30.5
埼玉県 11.7 61.0 27.2
千葉県 11.6 60.6 27.9
東京都 11.1 66.1 22.9
神奈川県 11.6 62.7 25.7
新潟県 11.1 55.7 33.2
富山県 11.1 56.1 32.8
石川県 12.0 57.9 30.1
福井県 12.3 56.7 31.0
山梨県 11.3 57.4 31.3
長野県 11.8 55.9 32.3
岐阜県 12.1 57.1 30.8
静岡県 11.9 57.6 30.5
愛知県 12.8 61.6 25.5
三重県 11.9 57.8 30.3
滋賀県 13.4 59.9 26.6
京都府 11.3 59.1 29.6
大阪府 11.6 60.7 27.7
兵庫県 12.1 58.3 29.6
奈良県 11.5 56.3 32.1
和歌山県 11.3 54.9 33.8
鳥取県 12.3 55.0 32.7
島根県 12.1 53.4 34.5
岡山県 12.2 57.1 30.6
広島県 12.5 57.8 29.7
山口県 11.3 53.6 35.0
徳島県 10.8 54.5 34.7
香川県 12.0 55.9 32.2
愛媛県 11.4 54.9 33.6
高知県 10.8 53.4 35.9
福岡県 12.9 58.9 28.2
佐賀県 13.3 55.5 31.1
長崎県 12.4 54.0 33.6
熊本県 13.1 55.0 31.9
大分県 12.0 54.3 33.7
宮崎県 13.0 53.8 33.1
鹿児島県 13.0 53.9 33.1
沖縄県 16.5 60.4 23.1

老年人口が多い、年少人口が少ない

秋田県・高知県・徳島県など過疎化が進む地方は、老年人口(65歳以上)が多いです。
加えて、これらの県は年少人口(15歳未満)が少ないです。

老年人口が少ない

生産年齢人口(15歳~64歳)の流入が進む東京都は、老年人口が最も少ないです。

年少人口が多い

沖縄県は年少人口(15歳未満)が最も多く、合計特殊出生率が 1.82(2019年) です。

外国人人口

韓国籍・朝鮮籍

戦前から日本に居住し、かつては外国籍の人々のなかで最も割合が大きかったです。
大阪府に多く居住しています。

ブラジル籍・ペルー籍

1990年、入国管理法改正
以前は単純労働者の入国・定住を認めなかったが、日系3世まで家族含めて就労可能に変更
1990年代、日系人が単純労働を目的に流入しました。
自動車などの工場がある愛知県・静岡県・群馬県・滋賀県などに多く居住しています。

中国籍

2000年以降に急増し、今日外国籍の人々のなかで最も割合が大きいです。
留学や仕事で日本に居住しています。

アメリカ籍

米軍基地がある沖縄で多く居住しています。